会計ソフトで経理入力を行うときの注意点
昔は手書きの帳簿を使われている会社も見られましたが、
最近はほとんどの会社で会計ソフトを用いて経理入力を行うようになりました。
そこで今回は、会計ソフトを利用することで、
作業の効率化が可能になる一方、誤って入力した場合の影響が大きいので、
経理データのチェック・確認を行う時の注意点についてまとめてみました。
会計計ソフトによる経理基礎データ入力での注意点
会社基本情報の登録を行う上での注意点：
個々の取引データは事後変更可能だが、会計期間だけは変更不可なので、
特に注意が必要。
これは取引が違う期間に入力されてしまうためであり、
会計期間を間違って登録した場合は、
会社データを削除して、
新規の会計データ作成が必要なります。
このようにかなりの経理データを入力した上で、
会計期間など基本情報に誤りがあると大変なので、
基本情報を作成する際は、
入力後に別の担当者が確認するなど細心の注意が必要です。
勘定科目や各残高の登録での注意点
勘定科目の登録
新規→科目追加などにより登録
変更→編集などで変更可能
このように新規追加や編集は、比較的に簡単に行えますが、
会計データはあくまで経営に用いるのが目的なので、
勘定科目はできるだけ、分かりやすく・シンプルなものがベストです。
開始残高の登録
勘定科目登録の開始残高、もしくは勘定科目残高登録より入力
注意点：貸借対照表の貸借をあわせること。
補助科目の登録
各勘定で内訳を用いた方が
残高を合わせやすい場合には、
補助科目を設定・登録することも有効です。
補助科目を使うと便利な科目例：
普通預金、当座預金、売掛金、買掛金、預かり金
補助科目の残高は、補助科目残高の合計額が、
勘定科目残高に一致することを確認するのがポイントです。
取引の入力方法
・振替伝票
色々な取引をまとめて入力できるので、便利です。
特に給与の支払や車両の売却などの際に使います。
最後に、貸借があっているのを確認して登録をすることがポイント。
・仕訳帳
仕訳をイメージしやすいのですが、
金額欄がひとつなので複合仕訳の入力ができず、まとめて打てないので、
振替伝票をうまく使うのがポイントです。
消費税を会計ソフトで入力する上での注意点
消費税は、最終的な税額計算を行うため、
課税取引、非課税取引、不課税取引の区分が必要になります。
勘定科目によって設定がなされており自動判定してくれますが、
中には接待交際費、福利厚生費、諸会費のように、
課税・非課税の両取引があるようなものもあるので、
会計ソフトの自動判定だけではなく、
経理担当者の要判断となる科目もあるので、注意が必要です。
税抜経理方式
消費税分を除いて損益計算書が表示されます。
この場合、売上に関する消費税は仮受消費税に、
経費に関する消費税は仮払消費税に集計されます。
また、その入力方式は以下の2パターンがあります。
内税方法：税込み金額を入力する。自動的に仮受・仮払消費税を計算して計上してくれる
外税方法：税抜き金額で入力する。自動的に仮受・仮払消費税を計算して計上してくれる
税込経理方式
消費税分を含めて損益計算書が表示されます。
この場合、売上に関する消費税や、経費に関する消費税は
貸借対照表に表示されません。
税込経理方式の場合は、消費税込の金額で入力し、
入力金額がそれぞれの科目に計上され、仮受・仮払消費税科目は使用されません。
会計ソフトを用いても、やはり経理の最後は確認作業が一番重要です。
会計ソフトである程度のことは自動化できても、
経理で取り扱う資料は、税金など行政機関への税務申告だったり、
金融機関への決算書であったりと、とても重要な書類です。
したがって、コンピュータが計算した数字はそのままでは、
やはり使うことができず、最後には必ず慎重な確認作業が求められます。
＜経理確認作業の主なもの＞
残高試算表・・・科目残高を確認
元帳・・・・・・・・・摘要をチェックし、科目が正しいか、消費税区分が正しいかを確認
経費入力データの確認
現金で支払った経費 領収書やレシートの日付け、取引内容・金額、消費税、相手先をチェック
一枚のレシート内でも、複数の科目が混ざっていることがあるので注意
入力後、会計ソフトの現金残高と現金実際残高が合っているか必ず確認
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最終更新日：平成27年4月10日
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