ソフトウェア開発の費用～原価計算～プロジェクト管理
ＩＴ業界における収益計上などのポイントについて、
以前まとめましたが、今回は費用の会計上のポイントをまとめてみました。
ソフトウェア開発などＩＴ業における費用の分類と管理方法
ソフトウェア開発において重要となるのは、
その仕事にいくらかかって、売り上げがいくら、粗利はいくらなのかです。
人件費の高いIT業では、プロジェクト管理ができているか否かで、採用計画や粗利が大きく変化します。
不採算を作らないためにも、進捗と原価を管理して、
いくら投入しているのか把握しながら仕事をすすめることが大切です。
進捗を計算するために、原価計算を行います。
ソフトウェア開発に伴うプロジェクト管理
ソフトウェア開発は人工作業によるものですから、人件費の集計が一番のポイントになります。
人件費のほかには、サーバーやソフトウェアの利用料といった経費も対象です。
部門には、制作部門、開発部門、間接部門などがありますが、それぞれの企業に合わせて設定します。
会社の規模が10人くらいであれば、部門に振り分けない方法の方が管理がしやすいかもしれません。
継続できないような細かすぎる作業は、混乱を招きますので、初めはおおまかな部分でよいのかと思います。
直接労務費は作業報告書などに基づき各制作担当者がプロジェクトの制作に
直接従事した作業時間に見合う部分を配賦します。
直接要した経費は、配分の必要があれば配分しましょう。
間接費については、プロジェクトに直接関連付けできないので、
作業時間等の合理的な配賦基準を設定し配賦します。
継続できないような細かすぎる作業は、混乱を招きますので、初めはおおまかな部分でよいのかと思います。
◇ソフトウェアなどの開発に伴う原価差異はどう扱うべきか？
原価計算を効率的に行うために、事前に金額を見積もる予定原価や標準原価を使うことがあります。
これらの価格と実際にかかった費用との差額は原価差異として、原則的には売上原価として処理します。
見積もりが不適当で、原価差異が多額になってしまった場合に、例外として売上原価と棚卸資産に配分します。
システム開発などＩＴ業で原価計算をするために
原価計算するためには、以下のことに留意して内部統制することが必要となります。
ソフトウェア開発は受注確定前から開始することもあることから、どの時点からプロジェクト設定するのかも検討しましょう。
この作業を事前にしっかりとしておかないと、どの案件に関する経費かが区分できなくなってしまう恐れが出てきます。
作業時間は、各人が報告後、上司の承認を得る必要があります。
あまり複雑にしすぎると、報告書が形骸かしてしまうので、
出来る限りシンプルに、内容がわかりやすい報告書であることが重要です。
実際に発生した費用の差異を分析することも大切です。
この分析を経営管理上役立てるとともに、
工事進行基準の進捗度の計算や赤字受注の処理に必要な情報となります。
ソフトウェア開発などは、
長期間に及ぶことが多く、かつ多くの人間がかかわるため、
しっかりと管理しておかないと、コストが多額にのぼってしまうこともよくあります。
しっかりと予算とコストの検証をおこなって、対応していくことが利益確保にはとても重要です。
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最終更新日：平成28年2月26日
