匠よりお知らせ

つまり、「　高い売価　」で、「　原価の抑えられた商品　」です。

通常の販売活動では、粗利が高い商品の販路や得意先を確保することが重要です。

（関連記事：売上総利益・粗利を決める売価決定の重要性）

ここで問題となることは、どの会社にも " 粗利が低い商品 " が必ず存在するということです。

粗利率の低い商品にどう取り組んだ商品構成にすべきか

この粗利の低い商品は、" 会社に貢献していない商品 " なのでしょうか。

この問題を議論する前に、確認しなければならない点があります。

それは粗利の求め方です。

粗利とは、
売上から原価を差し引いて求めます。

→　商品を仕入れて売る会社様であれば、商品の仕入代金が原価となります。

→　サービスを売っている会社様であれば、人件費や外注費の作業時間が原価となります。

→　物を作って売っている会社様であれば、材料の仕入代に、外注や人件費の作業時間が原価となります。

この粗利だけに注目すれば、

会社の業績が良くなるという結論に至ります。

しかし、この考えは必ずしも正しいとは言えません。

例えば、起業間もない会社が、粗利の低い商品の販売を中止したとします。

起業間もない会社は得意先の数も、販路も安定していません。

この状態で、粗利だけを追って、合理性のみを追い

粗利の低い商品の販売を中止してしまうと、経営が急激に不安定になりがちです。

つまり、粗利の低い商品の販売を中止したときに

①　その商品を販売中止にしたときに、会社の毎月の経費に見合う他の売り上げがあるか

②　その商品を買うことで知り合えたであろう見込み客へのアプローチを

他の方法でアプローチできるだけの市場や販路が確立されているか

③　粗利の高い商品を購入してもらうために、充分な環境が完成しているか

このような問題をクリアにして商品構成を決定しないと、起業時の会社経営は大きくバランスを崩してしまいます。

値引きと粗利率の高低を組み合わせた商品構成は違う

粗利率の高低を組み合わせた商品構成は、値引き販売とは違います。

元々、粗利の低い商品を作り、得意先や販路、市場での情報収集が完了した段階で

粗利の高い商品へシフトしていくための商品戦略です。

値引きをしてしまうと、売価はなかなか戻りませんのでご注意ください。

起業時の販売戦略には、起業時にあった戦略を使用することも方法の一つです。

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